休職期間はいつまで？会社の制度と規定の確認
まずは就業規則を確認
「休職できる期間って、どれくらいなんだろう？」
これは、わたしが休職して間もなく気になったことのひとつでした。
これまで、自分が病気で休職することになるなんて考えたこともなかったので、
当然、休職期間についても何も知らず。
結果的に、休職してから初めて確認することになりました。
実は、「休職できる期間」は法律などで一律に決まっているものではなく、
会社の制度や規則によって異なります。
そもそも「休職制度があるかどうか」自体も、会社によって違います。
多くの場合、会社の就業規則に明記されているので、まずはそこを確認してみましょう。
とはいえ、休んでまもない頃というのは、
しんどくて細かい文字なんて読む気にならないもの。
そんなときは、
人事面談や人事とのメールなど、やり取りの機会に
「自分の休職可能期間」について質問してみるのが良いと思います。
慣れている人事担当者であれば、
タイミングを見て人事側から説明してくれることもあるでしょう。
また、精神科の主治医からも
「今後の治療スケジュールを立てるために、会社の休職期間を確認してきてください」
と言われることもあると思います。
そういうときに確認すれば十分です。
「自分で何でもやらなきゃ！」と気負わず、
調子が悪いときに無理してあれこれ動く必要はありません。
わたし自身も、休職直後は何も考えられず、
主治医から「人事に休職期間を確認してきてください」と言われて、
ようやく人事面談で聞きました。
休職期間の決まり方のちがい
わたしの会社では、勤続年数に応じて休職可能期間が変わるルールでした。
当時のわたしのケースでは休職可能期間は3ヶ月とされていて、
正直「短すぎる…」と感じた記憶があります。
ただ、同じ時期にリワークに通っていた方の中には、
年単位で休職が認められている人もいて、
会社によってかなり幅があることを知りました。
休職期間は延長できる？主治医と会社とのやりとりで変わるケースも
規定3ヶ月→結果的に7ヶ月休職
わたしの就業規則には、
休職可能期間は「3ヶ月まで」と記載されていました。
でも実際には、結果的に7ヶ月間の休職期間を経て復職しました。
これはまさにケースバイケースで、会社や状況によって対応は異なると思います。
わたしの場合、主治医からは
「リワークに通って6〜7ヶ月くらいで復職するケースが平均的ですよ」
と説明を受け、そのまま会社にも伝えました。
医師の意見、リワーク通所の状況、復職への意志などを総合的に考慮された結果、
会社がもともとの規定を超えて休職期間を延長した形となりました。
休職期間は“自分では決められない”
実際に経験して思ったのは、
「休職期間や復職のタイミングは、自分ひとりでは決められない」ということです。
たとえば、足を骨折して入院・リハビリが必要なときに、
「お金がないから明日から出勤します！」とは、普通言いませんよね。
ケガや病気が“目に見える”場合は、それが当然と理解されます。
でも、メンタルの不調は外から見えにくいだけで、
本質的には同じ“治療中の状態”です。
だからこそ、無理に自分で判断しようとせず、
主治医と相談しながら治療のペースに合わせて進めていくのが一番だと思っています。
復職の意志を伝えることのメリット
休職初期は、
「もう二度と戻るか…！」と思ってしまうこともあるかもしれません。
（わたしも実際そうでした…笑）
でも実際には、
たとえ迷いがあっても「戻る可能性はある」という姿勢だけでも会社に伝えておくことで、
休職期間の延長や復職後の配慮が受けやすくなることがあります。
就業規則や制度があるとはいえ、人事も人間です。
病気になってもなお「復職したい」と伝えてくれている社員を、
無下には扱いづらいものです。
大切なのは、自分の選択肢を少しでも多く残しておくこと。
たとえ本音とは違っていても、
「復職の意志はあります」と言葉にしておくだけで、
いざというときに戻れる道を自ら準備しておくことができたと、わたしは感じています。
医療機関との連携で会社との不安なやりとりも解消
医療機関のサポートを活用
わたしは休職後、主治医から
「治療スケジュールを立てるために、会社の休職可能期間を確認してきてください」
と言われました。
このとき初めて、休職期間に合わせて治療計画が立てられるのだと知りました。
会社に確認したところ、
「いつまででも待っているので、よくなったら戻ってきてください」
と言ってもらえたので、ホッとしたのも束の間——
翌月の面談では、人事から突然
「いつまでも休めるわけではありません」と言われて、驚きました。
まるで手のひらを返されたような感覚で、
正直かなり振り回されたと思っています。
「あいまいな対応」は治療計画の妨げに
こうした会社側の“あいまいな対応”は、
治療を受ける側にとっては大きなストレスになります。
心理士さんに相談したときも、
「会社として明確な期間を提示してくれるのが一番なんですけどね…」
という反応でした。
制度がしっかり明文化されていれば、
- 休職は〇ヶ月まで
- 状況により延長の可能性あり
といった内容を主治医にも伝えやすくなります。
その結果、医師も無理のない治療スケジュールを立てることができますし、
自分自身も「今どういう状態にいるのか」が見えやすくなり、
気持ちの焦りや混乱が少なくなります。
判断は専門家に委ねてOK
会社と医師の間に立たされて、
すべてを自分で調整しようとするのはとてもつらいことです。
でも実際には、「制度面は会社に確認する」→「医師に伝える」だけで十分。
それだけでも、十分にサポートを受ける準備が整います。
無理して抱え込まず、
会社・医師・自分の3者で“ゆるやかな連携”をとる意識があるだけで、
休職期間をスムーズに乗り越えやすくなると感じました。
医師や心理士は、わたしたちの回復をサポートするために存在している専門家です。
困ったことがあったときには、遠慮なく相談してみましょう。
ただでさえ、休職中は判断力が落ちている時期です。
だからこそ、
「自分だけで考え込まず、判断に迷ったら誰かに助けを求める」
ことがとても大切です。
わからないこと、判断しにくいことは、
医師や心理士に素直に話してアドバイスをもらいましょう。
きっと力になってくれます。
制度を知り、見通しを持つことが安心につながる
休職をするとき、
会社とのやりとりや制度の確認なんて、正直どうでもいいと思えるかもしれません。
体調が悪い中で、
就業規則を読んだり、人事と話したりするのは、ハードルが高いものです。
でも、自分の「今後」を考えたときに、
会社の制度を“なんとなく知っておく”だけでも、気持ちの落ち着き方が変わります。
わたし自身、体調が回復するまでの間、
会社の制度や人事の対応に振り回されたことが何度もありました。
先のことはわからないけれど、
仮でもいいから設定しておくと、人って安心するものだと思います。
大体何月ごろまで休職する、その後は復職する、といった、
休職の先にあるゆるやかなゴールを設定しておくと、
時間に余裕を感じられて余計な焦りを感じることが少なくなるかもしれません。
先が見えないことはなんとなく不安をあおってくるものだと思います。
このシリーズでは今後も、わたしの実体験をベースに、休職・復職にまつわる制度やお金のことをわかりやすく紹介していきたいと思っています。
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